自社に最適なマーケティング組織体制の構築法|サイバーエージェント等の事例に学ぶ

デジタル施策の複雑化に伴い、人材不足や営業部門との分断に悩む企業が増えています。最適なマーケティング組織体制は、事業規模と戦略に応じて機能別や事業部別など4つの型から選択することが重要です。

この記事で分かること

  • 代表的な4種類のマーケティング組織体制と特徴
  • 自社の成長フェーズに合わせた組織の選び方
  • KGI設定から人材配置までの構築4ステップ

少人数期は機能別で専門性を高め、拡大期は事業部別で意思決定を早めるといった判断基準が明確になります。本記事を読めば、必要な役割の定義から外部リソースの活用、他部署との連携ルール策定まで、成果を最大化する組織構築の具体策を把握できます。

マーケティングの組織体制の見直しが今求められる理由

企業がマーケティングの組織体制を見直すべき最大の理由は、デジタル技術の急速な発展と顧客行動の多様化により、従来の縦割り組織では売上拡大や見込み客獲得の成果を最大化できなくなっているためです。BtoBやBtoCを問わず、オンラインとオフラインが融合した現代の市場環境では、単一の部署や担当者だけで完結する施策は減少しています。広告運用、コンテンツ制作、データ解析、そしてインサイドセールス(内勤型営業)やフィールドセールス(外勤型営業)といった各機能が、共通の目標に向かって連動する体制への再構築が不可欠です。

DX推進とデジタルマーケティングの複雑化

マーケティング組織の再編が急務となっている背景には、DX(デジタルトランスフォーメーション:デジタル技術による業務やビジネスの変革)の推進に伴う施策の高度化と専門領域の細分化があります。かつてのWebマーケティングは、Webサイトの制作や一部の検索連動型広告の運用など、少数の担当者による兼務でも対応が可能でした。しかし現在は、扱うべきチャネルとマーケティングツールの種類が爆発的に増加し、それぞれに高度な専門知識が求められます。

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が公表した「DX動向2026」広がるAI導入、DXは変われるかによると、DXで成果が出ている企業のうち、全社レベルで業務プロセスの最適化に取り組んでいる、あるいは完了している割合は53.8%に達する一方、成果が出ていない企業では29.5%にとどまっています。また、DXの成果として売上高増加を挙げた企業は17.9%と低く、コスト削減などの社内向け効率化から、顧客価値や売上創出といった外向きの成果へ転換するためには、部門を越えた業務プロセス全体の見直しが不可欠であることが分かります。

現代のデジタルマーケティングで求められる主な専門領域と業務内容は、下表のとおりです。

専門領域 主な業務内容と活用ツール 求められる専門スキル
SEO・コンテンツ施策 検索エンジン最適化、オウンドメディアの記事企画・制作、ホワイトペーパーの作成 検索意図の分析力、記事構成案の作成、編集・ライティング能力
Web広告運用・LP改善 リスティング広告やSNS広告の出稿管理、LP(ランディングページ:訪問者が最初に着地する広告専用ページ)の改修 媒体別アルゴリズムの理解、クリエイティブ検証、CVR(顧客転換率)の改善スキル
データ解析・計測 GA4(Googleアナリティクス4)等を用いたWebサイト内の行動分析、各種施策の投資対効果の算出 アクセス解析ツールの設定、データ集計、ボトルネックの特定と仮説立案力
MA・CRM運用(営業DX) MA(マーケティングオートメーション:見込み客の育成・管理を自動化するツール)やCRM(顧客関係管理システム)の設計・運用 シナリオ設計、スコアリング(見込み度合いの点数化)、営業部門とのデータ連携設計

これらの多岐にわたる業務を個人のスキルに依存して場当たり的に処理しようとすると、データの分断やノウハウの属人化を招きます。各専門領域の担当者が役割を明確に分担し、取得したデータを一元管理して施策間の相乗効果を生み出すための組織設計が求められます。

顧客の購買行動の変化とオムニチャネル対応

顧客が認知から比較検討、購買に至るまでの情報収集ルートが複雑化していることも、部門間の壁を越えたオムニチャネル対応ができる組織体制への転換が不可欠な理由です。オムニチャネルとは、実店舗、イベント、Webサイト、SNS、メールマガジンなど、オンラインとオフラインのあらゆる顧客接点を統合し、一貫した購買体験を提供する戦略を指します。

スマートフォンの普及やSNSの浸透により、顧客は企業からの一方的な営業アプローチを待つのではなく、自ら複数のチャネルを行き来して比較検討を行うようになりました。BtoCおよびBtoBにおける購買行動の変化は、それぞれ以下の特徴を持っています。

  • BtoCにおける購買行動の変化:消費者はSNSのリール動画や口コミで商品を認知し、検索エンジンで公式サイトや比較サイトを確認し、実店舗で実物を確かめてからECサイトで購入するといった行動をとります。広告部門、SNS運用部門、店舗運営部門、EC部門が個別に動いていると、キャンペーン情報の不一致や在庫データの連携漏れが生じ、顧客の離脱を招きます。
  • BtoBにおける購買行動の変化:企業の購買担当者は、営業担当者に直接問い合わせる前に、Web検索で見つけた記事やウェビナー(オンラインセミナー)、導入事例の資料ダウンロードを通じて、社内で比較検討の大半を終えています。展示会などのオフライン施策で獲得した名刺情報と、Web上の行動履歴を統合しなければ、顧客の検討タイミングに合わせた適切なアプローチができません。

このように複雑化した顧客の購買プロセスに対応するには、タッチポイント(顧客接点)ごとに部門が分断された体制を改める必要があります。認知獲得から購買後のフォローアップまで、顧客データをリアルタイムで共有し、どのチャネルから接触しても一貫したメッセージと価値を提供できる横断的な組織体制の構築が求められています。

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マーケティング組織体制の代表的な4つの種類と特徴

マーケティング組織体制の代表的な4つの種類と特徴

マーケティングの組織体制は、業務の分割基準や権限の持たせ方によって「機能別組織」「事業部・製品別組織」「顧客・市場別組織」「マトリックス組織」の4種類に分類されます。自社の事業規模や商材の特性、ターゲット市場の広がりに合わせて最適な体制を選択することが、マーケティング施策の成果を最大化する基盤となります。4つの組織体制における特徴やメリット・デメリット、適している企業の条件は、下表のとおりです。

組織体制の種類 編成の基準 主なメリット 主なデメリット 適している企業・条件
機能別組織 SEOや広告運用などの専門業務(機能)ごと 専門知識やノウハウが蓄積しやすく、業務効率が高い 部門間の連携が不足し、部分最適に陥りやすい 単一商材を扱う企業、少人数・立ち上げ期の組織
事業部・製品別組織 展開する事業や製品・ブランドごと 市場変化に対する意思決定が早く、責任の所在が明確 他事業部とのノウハウ共有が難しく、リソースが重複しやすい 複数の異なる商材やブランドを展開する企業
顧客・市場別組織 ターゲットとする顧客層や業界・地域ごと 顧客ニーズを深く理解し、LTV(顧客生涯価値)を高めやすい 市場規模の変動によってリソース配分の調整が煩雑になる BtoBとBtoCの両方を扱う企業、業界特化型サービス
マトリックス組織 「機能×事業」「機能×顧客」などの複数軸の組み合わせ 専門性の追求と事業・顧客への迅速な対応を両立できる 指揮命令系統が複数存在し、評価や優先順位が複雑化する 多角化が進んだ大企業、全社横断プロジェクトが多い組織

機能別組織

機能別組織は、マーケティング業務の専門領域(機能)ごとにチームを編成する最も基本的な組織体制です。SEO(検索エンジン最適化)によるオウンドメディアの集客、Web広告の運用、LP(ランディングページ)の改善、SNS運用、PR・広報など、具体的な施策単位で担当部門を分けます。

同じ専門スキルを持つメンバーが1つの部門に集約されるため、業務プロセスの標準化や効率化を進めやすい点が特徴です。例えば、広告運用チームであれば媒体ごとの最新アルゴリズムの共有、解析チームであればGA4(Google アナリティクス 4)を用いたアクセス解析手法の高度化など、特定の領域における実務スキルを短期間で引き上げることができます。扱う商材が1つ、あるいは少数であり、マーケティング予算や人員を特定の施策に集中投下したい企業に適しています。

専門性を高めやすいが部分最適に陥りやすい

機能別組織では、各チームが自身の担当指標(KPI)の達成のみを優先し、事業全体の売上貢献という本来の目的から外れる部分最適に陥りやすい点に注意が必要です。業務が専門分化されるほど他部門の施策状況が見えにくくなり、部門間の壁(サイロ化)が生じるためです。

具体的には、以下のような機能間のすれ違いが発生しやすくなります。

  • 広告運用部門がCPA(顧客獲得単価)の抑制だけを追求してターゲット層を広げすぎた結果、インサイドセールス(内勤営業)や営業部門が対応すべき見込み客の質が低下し、最終的な受注率が下がる
  • SEO部門が検索流入数の増加のみを目標に記事を量産し、自社の商材に関心のないユーザーのアクセスばかりが集まってコンバージョン(成果)に結びつかない
  • LP改善部門がページ単体の登録率向上だけを狙って過度な訴求を行い、営業担当者が商談した際に顧客との認識のズレが生じる

このような機能間の分断を防ぐには、各機能の責任者を統括するCMO(最高マーケティング責任者)やマーケティング部長が、最終的な受注数や売上といった全社共通の目標(KGI)から逆算して各チームのKPIを調整し、部門横断の定例会議を設けるなどのマネジメントが求められます。

事業部・製品別組織

事業部・製品別組織は、企業が展開する事業単位や製品・ブランドごとに独立したマーケティングチームを配置する体制です。各事業部の内部に、市場調査からプロモーション企画、広告運用、コンテンツ制作、MA(マーケティングオートメーション)ツールの運用といった一連のマーケティング機能が内包されます。

事業責任者がマーケティング予算の配分から施策の実行までを一貫して管理するため、製品開発部門や営業部門との距離が近く、商材の特性や開発背景を深く理解したプロモーションを展開できます。複数の異なる製品ラインナップを持つメーカーや、多角的にWebサービスを展開するIT企業などで広く採用されています。

意思決定は早いがノウハウが分散しやすい

事業部・製品別組織は、市場環境や競合他社の動きに合わせた迅速な意思決定が可能である一方、全社的なマーケティングノウハウが各事業部に分散し、組織全体での専門性が深まりにくいという課題を抱えています。各事業部が独立して動くため、他の事業部で得られた成功事例や失敗の教訓が共有されず、全社で見ると同じような検証やツール導入の失敗を繰り返すリスクがあるためです。

事業部・製品別組織で発生しやすい具体的な問題は以下のとおりです。

  • A事業部で成果が出たLPの構成案や広告クリエイティブの知見がB事業部に共有されず、B事業部がゼロから外部の制作会社に調査・制作を発注してコストが二重にかかる
  • 各事業部が個別に広告代理店やSFA(営業支援システム)・MAツールを契約してしまい、全社でのボリュームディスカウントが効かず、顧客データも事業部ごとに分断される
  • 1つの事業部内に配置されるマーケターの人数が限られるため、SEOやデータ解析などの深い専門知識を持つ人材が育ちにくく、施策の質が担当者個人のスキルに依存する

この体制を機能させるには、事業部間の情報共有を促す全社横断の勉強会を定期的に開催したり、共通のマーケティング基盤(データベースや解析環境)を管理する専任の推進室を本社機能として設置したりする工夫が必要です。

顧客・市場別組織

顧客・市場別組織は、ターゲットとする顧客の属性(セグメント)や業界、地域ごとにマーケティングチームを編成する体制です。製品そのものの違いではなく、「誰に売るか」を基準に組織を分けます。

例えば、同じクラウド型の業務効率化ソフトを提供する場合でも、従業員数1,000人以上の大企業(エンタープライズ)向けチームと、中小企業(SMB)向けチームに分けるケースが該当します。また、法人向けのBtoB市場と個人向けのBtoC市場の双方に商材を展開する企業や、国内市場と海外市場で商習慣が大きく異なるグローバル企業などでもこの体制が採られます。顧客層ごとの特有の課題や購買プロセスに合わせて、最適なメッセージやチャネルを選択できる点が強みです。

顧客ニーズに寄り添えるがリソース管理が難しい

顧客・市場別組織は、特定のターゲット層のインサイト(購買意欲の核心)を深く掘り下げてLTV(顧客生涯価値)を最大化しやすい反面、市場環境の変化に応じた人員や予算といったリソース管理が複雑になりやすいという側面があります。ターゲット市場の規模や成長スピードは常に一定ではなく、特定の業界の景気後退や法改正などによって、チーム間の業務量や収益性に偏りが生じるためです。

実務においては、次のようなリソース管理上の課題に直面しやすくなります。

  • 特定の業界向けチームで需要が急増した際、他業界を担当するチームから一時的に人員を異動させようとしても、業界特有の専門知識や商習慣の理解に時間がかかり即戦力化しにくい
  • 大企業向けのアBM(アカウント・ベースド・マーケティング:特定企業に絞ったマーケティング手法)チームと、中小企業向けのマス広告チームでは必要なスキルセットが異なり、全社での人材育成計画や評価基準を統一しづらい
  • 同一の製品を異なる顧客層にアプローチする際、市場ごとのチームが独自のキャンペーンを展開することで、ブランド全体のトーン&マナー(一貫性)が崩れる懸念がある

顧客・市場別組織を運用する際は、市場ごとの収益性や将来性を定期的にモニタリングし、撤退や縮小の基準を明確にしておくとともに、ブランドの根幹となるガイドラインを全チームで統一しておくことが重要です。

マトリックス組織

マトリックス組織は、「機能×事業部」「機能×顧客層」「製品×地域」など、異なる2つ以上の軸を組み合わせて網の目(マトリックス)のように編成する組織体制です。機能別組織の「専門性の高さ」と、事業部・顧客別組織の「事業推進力・市場適応力」の双方の利点を取り入れることを目的としています。

この体制では、1人のマーケターが「SEOや広告運用などの専門機能部門(縦軸)」と「特定の製品事業部や市場開拓プロジェクト(横軸)」の2つの組織に同時に所属します。専門部門で最新のデジタルマーケティング手法や解析技術を学びながら、そのスキルを各事業部の製品プロモーションに直接還元できるため、変化の激しい市場環境に対して専門性とスピード感を持って対応できます。

柔軟性が高いが指揮命令系統が複雑になりやすい

マトリックス組織は人材の配置やノウハウの活用において柔軟性が高いものの、1人の担当者に対して「機能部門の上司」と「事業部門の上司」という2つの指揮命令系統(ツーボス・システム)が存在するため、業務の優先順位や人事評価を巡る混乱が生じやすいというデメリットがあります。

部門間の権限や役割分担が曖昧なままマトリックス組織を導入すると、現場では以下のような停滞を招きます。

  • 機能部門のマネージャーからは「全社共通のサイト改修を優先するように」と指示され、事業部の責任者からは「今月の新規キャンペーンのLP制作を最優先するように」と求められるなど、指示の矛盾によって担当者が板挟みになる
  • 施策が成功した際の手柄の奪い合いや、目標未達となった際の責任の押し付け合いが機能部門と事業部門の間で発生し、意思決定のスピードがかえって低下する
  • 複数のプロジェクトを兼務するメンバーの業務負荷が把握しづらくなり、人事評価において「専門スキルの向上」と「事業売上への貢献度」のどちらをどの割合で評価するかで不満が生じる

マトリックス組織を機能させるには、予算の決済権や最終的な意思決定権が縦軸と横軸のどちらの責任者にあるのかを業務領域ごとに明文化し、双方の部門長が合意した上でメンバーの目標設定と評価を行う厳格な運用ルールが不可欠です。

自社のフェーズに合わせた最適なマーケティング組織体制の選び方

自社のフェーズに合わせた最適なマーケティング組織体制の選び方

最適なマーケティング組織体制を選ぶには、現在の事業フェーズと保有する人的・資金的リソースを基準に判断することが不可欠です。企業規模や展開する商材の数によって、マーケティング部門に求められる意思決定のスピードと専門性のバランスが異なるためです。

たとえば、単一商材を扱う少人数のフェーズで複雑な組織構造を導入すると、部門間の調整コストが増加し、施策の実行速度が低下します。反対に、複数事業を展開する大企業が個人に依存した体制を続けると、ノウハウの属人化やブランド毀損のリスクが高まります。自社の成長段階に応じた推奨体制と特徴は、下表のとおりです。

事業フェーズ 推奨される組織体制 主な注力領域・施策例 組織運営上の優先事項
立ち上げ期・少人数 機能別組織(兼任・フラット型) Web広告運用、LP改善、初期リード獲得 PDCAの高速化、勝ちパターンの早期発見
成長期・拡大 機能別組織(専門分化)または事業部別組織 SEO、コンテンツ制作、MA運用、GA4解析 専門性の強化、業務プロセスの標準化
成熟期・エンタープライズ マトリックス組織または顧客・市場別組織 ブランディング、LTV向上、全社データ統合 部門間連携の最適化、ガバナンスの維持

立ち上げ期・少人数フェーズの組織体制

立ち上げ期や少人数のフェーズでは、1人の担当者が複数領域を兼任するフラットな機能別組織が適しています。事業初期はプロダクトと市場の適合(PMF:Product Market Fit)を検証する段階であり、組織の細分化よりも仮説検証のスピードが最優先されるためです。

この時期は、マーケティング責任者や少数のメンバーが、戦略立案から実務までを一貫して担当します。BtoB企業であれば見込み客(リード)を獲得するためのWeb広告出稿やランディングページ(LP:訪問者が最初に閲覧するWebページ)の改善、BtoC企業であればSNSアカウントの運用や初期プロモーションなどを、部門の垣根なく実行します。

  • 意思決定の経路を最短にし、責任者と実務担当者の階層をなくす
  • Web広告やLP改善など、短期的に成果を測定しやすい施策にリソースを集中させる
  • GA4(Google アナリティクス 4:Webサイトやアプリのアクセス解析ツール)などを用いた効果測定を日次・週次で行い、予算配分を即座に見直す

社内リソースが不足する場合は、特定の専門業務のみを外部パートナーへ委託し、社内メンバーはコア業務である顧客理解と企画立案に注力する体制をとります。

成長期・拡大フェーズの組織体制

事業が軌道に乗る成長期・拡大フェーズでは、業務領域ごとに担当を分ける専門特化型の機能別組織、あるいは新規事業ごとにチームを組成する事業部別組織への移行が必要です。獲得すべき顧客数や予算規模が拡大し、1人の担当者がすべての施策を兼任する体制では品質とスピードを維持できなくなるためです。

単一商材で売上を伸ばしている場合は、機能別組織を拡張し、SEO(検索エンジン最適化)、広告運用、コンテンツ制作、MA(マーケティングオートメーション:見込み客の育成・管理を自動化するツール)運用などの役割ごとに専門担当者を配置します。これにより、各チャネルの費用対効果(ROI)を精緻に管理できるようになります。

一方、複数の異なる商材やターゲット市場へ展開し始めた場合は、商材ごとにマーケターを配置する事業部別組織を選択します。事業責任者のもとにマーケターを配置することで、商材特性に合わせた独自のプロモーションを迅速に展開できます。単一事業の深掘りか複数事業の多角化かによって、機能別と事業部別のいずれかを明確に選択することが重要です。

成熟期・エンタープライズフェーズの組織体制

複数の事業部や多様な顧客層を抱える成熟期・エンタープライズフェーズでは、マトリックス組織や顧客・市場別組織が有効です。事業規模の拡大に伴い、各事業部で個別にマーケティングを行うと、顧客データの分断やシステム投資の重複、全社的なブランドメッセージの不一致が生じるためです。

このフェーズでは、各事業部に所属して売上目標を追うマーケターとは別に、全社横断で専門スキルやデータ基盤を提供する「CoE(Center of Excellence:専門知識やノウハウを集約した横断組織)」を設置するマトリックス型の体制が多く採用されます。

  • 全社横断組織(CoE)が、統合データ基盤の構築や全社ブランディング、法務・ガバナンス基準の策定を担う
  • 事業部側または市場別の組織が、対象セグメントのLTV(顧客生涯価値:1社または1人の顧客が取引期間全体でもたらす利益)最大化に向けた個別施策を実行する
  • 共通の分析基盤やダッシュボードを活用し、事業部間で成功事例や顧客インサイトを共有する

大企業においては、過去の成功体験や既存の部門間の壁が組織再編の障壁となるケースが少なくありません。そのため、経営層やCMO(最高マーケティング責任者)が主導して各部門の権限と責任範囲を明文化し、全社最適の視点でリソースを再配分する仕組みが求められます。

失敗しないマーケティング組織体制の構築ステップ

失敗しないマーケティング組織体制の構築ステップ

マーケティング組織体制の構築を成功させるには、いきなり組織図を描くのではなく、事業目標から逆算して必要な機能・人材・連携ルールを段階的に定義していく手順が不可欠です。目的が曖昧なまま箱だけを作ると、施策の実行自体が目的化し、売上や利益に貢献できない組織になるリスクが高まります。

実効性の高い組織を作るための4つの構築ステップは、下表のとおりです。

ステップ 実施項目 主な決定事項・アウトプット
ステップ1 KGI・KPIの策定とマーケティング戦略の明確化 売上目標、MQL(マーケティング創出リード)目標数、ターゲット市場・チャネル戦略
ステップ2 必要な機能・役割の洗い出しと組織図の作成 実行する施策一覧(SEO、広告運用など)、業務分掌、指揮命令系統
ステップ3 スキルセットに応じた人材配置と外部リソースの活用 人員配置計画、内製と外注(代理店・フリーランス等)の切り分け基準
ステップ4 営業部門やインサイドセールスとの連携ルールの策定 ホットリードの定義、部門間のSLA(サービスレベル合意)、情報共有フロー

ステップ1 KGI・KPIの策定とマーケティング戦略の明確化

組織作りの最初のステップは、全社や事業のKGI(重要目標達成指標)からブレイクダウンしたマーケティング部門のKPI(重要業績評価指標)と、それを達成するための戦略を明確にすることです。達成すべき数値目標とターゲット戦略が定まって初めて、組織に持たせるべき機能や必要な人数が算出できるためです。

まず、経営陣や事業責任者とすり合わせを行い、マーケティング部門が責任を持つ範囲を定義します。BtoB企業であれば「マーケティング経由の受注金額」や「有効商談数(SQL:営業承認リード)」、BtoCのEC事業であれば「新規顧客獲得数」や「LTV(顧客生涯価値)」などが代表的な指標となります。

次に、設定した目標を達成するために「誰に(ターゲット)」「何を(価値提案)」「どのように(チャネル)」届けるかというマーケティング戦略を策定します。認知拡大が課題であれば広告やPR、顕在層の獲得が課題であれば検索エンジン最適化(SEO)やランディングページ(LP)の改善など、注力すべき領域を絞り込みます。

ステップ2 必要な機能・役割の洗い出しと組織図の作成

戦略とKPIが定まったら、それらを実行・達成するために必要な業務機能を洗い出し、役割ごとに整理して組織図へ落とし込みます。戦略を実行する具体的なタスクを可視化することで、業務の抜け漏れや役割の重複を防げます。

デジタルマーケティングを中心に据える場合、必要となる主な機能と役割は以下のとおりです。

  • 戦略企画・マネジメント:予算管理、全体KPIの進捗管理、マーケティング戦略の立案・修正
  • 集客(リードジェネレーション):SEO記事の制作、Web広告(リスティング広告・SNS広告)の運用、オフラインイベント・ウェビナーの企画運営
  • 育成(リードナーチャリング):MA(マーケティングオートメーション:見込み客の行動履歴を管理しアプローチを自動化するツール)を用いたメール配信、ホワイトペーパーの制作
  • 解析・コンバージョン改善:GA4(Google アナリティクス 4)等を用いたWebサイト解析、LPの改善(LPO)、入力フォームの最適化(EFO)
  • クリエイティブ制作・ブランディング:Webデザイン、動画制作、SNS公式アカウントの運用、広報・PR

自社の事業フェーズに合わせて、これらの機能を1人で複数兼務するのか、専門チームとして独立させるのかを決定し、レポーティングライン(報告・指示の系統)を明確にした組織図を作成します。

ステップ3 スキルセットに応じた人材配置と外部リソースの活用

組織図で定義した各ポジションに対し、社内人材のスキルセットを照らし合わせて配置を行い、不足する領域には外部リソースを組み込みます。専門性の高いデジタル領域の業務をすべて初期から内製化しようとすると、採用や育成に時間がかかり、施策の立ち上がりが遅れる原因になります。

まずは既存社員のスキルを棚卸しし、戦略立案やコア業務(自社の強みに直結する領域、顧客理解が深く求められる企画業務など)に優先して配置します。一方で、Web広告の入稿・運用実務、SEO記事の執筆、専門的なWebデザインやシステム構築など、社内にノウハウがない領域は、広告代理店や制作会社、専門スキルを持つフリーランスなどの外部パートナーを積極的に活用します。

外部リソースを活用する際も、丸投げするのではなく、社内にディレクション(進行管理・品質管理)を行う担当者を置き、定例会を通じて社内に知見が蓄積される体制を作ることが重要です。

ステップ4 営業部門やインサイドセールスとの連携ルールの策定

組織構築の最終ステップとして、マーケティング部門と後続プロセスを担うインサイドセールス(内勤営業)やフィールドセールス(外勤営業)との間で、業務連携のルール(SLA:サービスレベル合意)を策定します。マーケティング部門が集めた見込み客(リード)を売上につなげるには、部門間のスムーズな引き継ぎが不可欠だからです。

とくにBtoBビジネスにおいては、マーケティング部門が獲得したリードをどのタイミングで営業側へ渡すかという基準を明確にします。具体的には、下表のとおり定義とルールを文書化して共有します。

取り決め項目 ルール策定の具体例
ホットリード(有望見込み客)の定義 「従業員規模100名以上」かつ「サービス資料ダウンロード後に料金ページを閲覧した企業」など、属性スコアと行動スコアの合算値で定義する。
アプローチの対応期限 マーケティング部門から通知されたホットリードに対し、インサイドセールスは「1営業日以内に架電・メールで初回接触を行う」と定める。
フィードバックの仕組み 営業側が商談化した結果や失注理由をSFA(営業支援システム)に入力し、マーケティング部門がターゲット精度や施策の改善に活用する。

このように、MAツールやSFA、CRM(顧客関係管理ツール)のデータを連携させ、リードの獲得から受注までのプロセスを一気通貫で可視化・追跡できる仕組みを整えることで、部門間の認識のズレを防ぎ、組織全体の生産性を高めることができます。

サイバーエージェント等の成功事例に学ぶマーケティング組織体制

サイバーエージェント等の成功事例に学ぶマーケティング組織体制

成果を上げている企業のマーケティング組織は、自社の事業モデルや商材の特性、解決すべき経営課題に合わせて、権限の配分や部門間の連携方法を最適化しています。市場環境の変化が激しい領域では現場への権限移譲を進め、複数のチャネルや営業部門が関わる領域ではデータとプロセスの統合を図ることが組織設計の要諦です。国内の代表的な3社の事例について、それぞれの特徴を下表のとおり整理しました。

企業名 主な事業領域 組織体制の特徴 解決した主な課題
株式会社サイバーエージェント インターネット広告・メディア事業(BtoB・BtoC) 小規模ユニットへの分割と若手への権限移譲 市場変化への対応遅延と意思決定のボトルネック
株式会社資生堂 化粧品製造・販売(BtoC) デジタル専門組織とブランド事業部門の融合 オンラインと店舗の顧客データ分断とチャネル間の対立
スマートキャンプ株式会社 SaaS・プラットフォーム事業(BtoB) 機能別の分業体制(THE MODEL型)とデータ連携 リード獲得から受注までのプロセスブラックボックス化

株式会社サイバーエージェントの組織体制事例

株式会社サイバーエージェントは、事業部や子会社を細分化し、現場のリーダーに決裁権を与えることで市場の変化に即応するマーケティング体制を構築しています。インターネット広告やデジタルメディアの領域では、プラットフォームの仕様変更やトレンドの移り変わりが激しく、トップダウンの階層型組織では意思決定の遅れが機会損失に直結するためです。

抜擢人事と権限移譲でスピード感を生む体制

同社の体制において中核を担うのが、年次や経験を問わず意欲と能力のある人材を責任者に据える抜擢人事と、新規事業や専門領域ごとのカンパニー・子会社化です。例えば、AIを活用した広告クリエイティブ制作や、SNS運用、縦型動画広告などの新たなマーケティング手法が台頭した際、既存部署の1チームとして扱うのではなく、専門組織として独立させます。

現場の責任者に予算配分や採用、施策実行の権限を委譲することで、承認フローを最小限に抑えた迅速なPDCAサイクルが回るようになります。また、定期的に開催される社内会議で撤退基準を明確にし、成果が出ない事業や施策からは即座にリソースを引き揚げて成長領域へ再配置する仕組みが整えられています。変化の速いデジタル領域で先行者利益を獲得したい企業にとって、権限移譲と撤退ルールのセット運用は有効なモデルです。

株式会社資生堂の組織体制事例

株式会社資生堂は、デジタルマーケティングの専門機能と既存のブランド事業部門を統合し、オンラインとオフラインを横断する体制を敷いています。化粧品などの消費財メーカー(BtoC)においては、実店舗での美容部員による接客と、ECサイトやSNSでのデジタル接点が切り離されていると、顧客体験の一貫性が損なわれるためです。

デジタルとブランドを融合させたDX推進体制

同社は、外部の専門企業との合弁会社設立やデジタル専門人材の育成を通じて得た知見を、各ブランドおよび販売チャネルの運営に直接組み込む体制へと移行しました。具体的には、以下のような仕組みで部門間の壁を取り払っています。

  • 店舗とECサイトの顧客IDおよび購買履歴データを単一のプラットフォームに統合する
  • 美容部員が店頭業務だけでなく、SNSでの情報発信やオンラインカウンセリングも担当する
  • アプリ上の肌測定データや行動履歴を、店舗での接客とデジタル広告の配信双方に活用する

従来は店舗売上とEC売上で評価が分かれていたものを、顧客生涯価値(LTV:1人の顧客が取引期間全体を通じて企業にもたらす利益の総和)を重視する方針へ転換しました。これにより、店舗でサンプルを試した顧客が後日ECサイトで購入するといった購買行動を組織全体で支援できるようになり、ブランド価値の向上と売上拡大の両立を実現しています。

スマートキャンプ株式会社の組織体制事例

スマートキャンプ株式会社は、マーケティングから営業、顧客支援までの各部門を機能別に分け、共通の指標で連携する「THE MODEL(ザ・モデル)型」の組織体制を実践しています。法人向け(BtoB)のサブスクリプション型ビジネスなどでは、見込み客(リード)の獲得から比較検討、商談、契約後の定着まで検討期間が長く、1人の担当者がすべてを担うと業務過多になり効率が低下するためです。

THE MODEL型を実践するBtoBマーケティング体制

THE MODEL型とは、顧客の購買プロセスに合わせて組織を以下の4つの機能に分割し、案件をパスしていく分業体制を指します。

  • マーケティング部門:SEO(検索エンジン最適化)やWeb広告、展示会などを通じて見込み客の情報を獲得する
  • インサイドセールス部門(内勤営業):獲得した見込み客に対し、電話やメールで課題のヒアリングと情報提供を行い、商談の機会を創出する
  • フィールドセールス部門(外勤・商談営業):具体的な提案や見積もり提示を行い、受注・契約を獲得する
  • カスタマーサクセス部門:契約後の導入支援や活用促進を行い、解約防止と継続利用(アップセル・クロスセル)を図る

この分業体制を機能させるため、同社ではMA(マーケティングオートメーション:見込み客の獲得・育成を自動化するツール)とSFA(営業支援システム:商談状況や営業活動を管理するツール)を連携させ、全工程のデータを一元管理しています。マーケティング部門は単なる「獲得件数」だけでなく、インサイドセールスが創出した「有効商談数」までを評価指標として共有します。どの広告やホワイトペーパー(お役立ち資料)から流入した見込み客が最終的に受注に至りやすいかを可視化し、マーケティング施策の予算配分を最適化することで、営業組織全体の生産性を高めています。

マーケティング組織体制の構築・運用でよくある課題と解決策

マーケティング組織体制の構築・運用でよくある課題と解決策

マーケティング組織の構築や運用においては、専門スキルを持つ人材の不足と、営業などの他部門との連携不全が主な阻害要因となります。組織図を設計しても、実務を担う人材が確保できなければ施策は進まず、部門間で顧客データが分断されていれば売上という最終成果には結びつきません。ここでは、多くの企業が直面する2つの代表的な課題と、それを乗り越えるための実務的な解決策を解説します。

課題1 専門人材の不足と採用難

マーケティング組織を立ち上げる際、デジタル領域の高度な専門知識を持つ人材の確保が最大の壁となります。SEO(検索エンジン最適化)やWeb広告運用、GA4(Googleアナリティクス4)を用いたデータ解析、LP(ランディングページ)の改善など、現代のマーケティングには多岐にわたる専門スキルが求められます。しかし、これらのスキルを網羅した人材は労働市場でも希少であり、採用活動を行っても即戦力をすぐには確保できず、既存社員の育成にも長い期間を要するため、計画通りに組織が機能しないケースが多発しています。

インハウス化にこだわらずアウトソーシングや伴走支援を活用する

人材不足を解消して迅速に組織を立ち上げるには、すべての業務を自社内で完結させるインハウス(内製)化に固執せず、外部の専門業者によるアウトソーシングや伴走支援を組み合わせて体制を構築することが有効です。戦略立案やコア業務は自社で担い、専門性の高い実務は外部リソースに委託することで、採用や育成にかかる時間を短縮して早期に施策を実行できます。

自社の状況に合わせて内製と外注の役割分担を行う際の判断基準は、下表のとおりです。

体制の選択肢 主な対象業務の例 メリット デメリット・注意点
インハウス(内製) マーケティング戦略の立案、KGI・KPI設計、顧客インサイトの分析、ブランド管理 社内にノウハウが蓄積され、自社の商材や顧客への深い理解に基づいた迅速な意思決定ができる 専門人材の採用・育成コストが高く、担当者の退職により業務が停滞するリスクがある
アウトソーシング(外注) Web広告の入稿・運用調整、SEO記事の制作、LPのデザイン・コーディング 最新の専門スキルを即座に活用でき、業務量の増減に合わせてリソースを柔軟に調整できる 社内に実務ノウハウが残りにくく、外部業者への依存度が高まると外注費が継続的に発生する
伴走支援(ハイブリッド) MAツールの導入・初期設計、GA4の分析基盤構築、インハウス化に向けた社員研修 外部の知見を取り入れながら実務を進めるため、施策の成果創出と社内人材の育成を両立できる 定例会議や業務のすり合わせに社内担当者の工数がかかり、将来的な自走に向けた計画が不可欠となる

組織の立ち上げ初期は、Web広告の運用実務やコンテンツ制作などを外部パートナーへ委託し、自社の担当者は顧客理解や全体のプロジェクト管理に集中します。その後、伴走支援を活用してツールの運用方法やデータ分析のノウハウを徐々に社内へ移管していくことで、無理のない体制強化が実現します。

課題2 営業部門との対立とデータの分断

マーケティング組織の運用フェーズでは、リード(見込み客)を獲得するマーケティング部門と、商談を行う営業部門の間で認識のズレや対立が生じやすくなります。特にBtoBビジネスにおいて、マーケティング部門が獲得件数を優先して購買意欲の低いリードを営業部門へ引き渡すと、営業担当者は対応に追われて疲弊してしまいます。さらに、部門間で管理ツールが異なり顧客データが分断されている場合、引き渡したリードがその後どうなったのかを追跡できず、マーケティング施策の投資対効果を正しく評価できません。

共通の目標設定とSFA・MAツールの連携で解消する

部門間の対立を防ぎ、一気通貫で売上を伸ばす体制を作るには、マーケティング部門と営業部門で共通の目標を設定し、SFA(営業支援システム)とMA(マーケティングオートメーション:見込み客の獲得・育成を自動化するツール)のデータを連携させることが不可欠です。最終的な受注金額や有効商談数といった共通の指標を追うことで部門間の壁が取り払われ、データ連携によってリードの獲得から受注までのプロセスが可視化されます。

具体的には、組織の運用ルールとシステム環境において以下の3つの施策を実行します。

  • ホットリード(購買意欲の高い見込み客)の基準の明確化:資料請求や料金ページの閲覧履歴など、営業部門へ引き渡すリードの条件を両部門の合意のもとで定義する
  • 共通KPI(重要業績評価指標)の設定:マーケティング部門の目標を単なるリード獲得数ではなく、営業部門が商談化できた件数(SQL:営業承認リード)や受注貢献額に設定する
  • MAとSFAのシステム連携とフィードバックの仕組み化:ツールを連携させ、マーケティング施策で獲得したリードの商談状況や失注理由を営業部門がSFAに入力し、そのデータをマーケティング部門のターゲティング改善やLP改修に反映させる

このように営業DX(デジタルトランスフォーメーション)の基盤を整え、定例会議で両部門が同じデータを見ながら施策を振り返る体制を定着させることで、組織全体の生産性が高まります。

まとめ

マーケティングの組織体制は、機能別、事業部・製品別、顧客・市場別、マトリックスの4つの型から、事業フェーズと保有リソースに合わせて選ぶことが重要です。「デジタル施策が複雑化し、人材不足や営業部門との分断に悩んでいる」という課題の多くは、施策の専門領域が細分化しているのに、役割分担や部門間の連携ルールが整理されていないことに起因します。

少人数の立ち上げ期は兼任中心の機能別組織で仮説検証のスピードを重視し、成長期は専門分化した機能別か事業部別へ、成熟期はマトリックスや顧客・市場別へ移行するのが基本の流れです。構築は、KGI・KPIの策定と戦略の明確化、必要な機能と役割の洗い出し、人材配置と外部リソースの活用、営業部門やインサイドセールスとの連携ルールの策定という4ステップで進めます。人材不足は、戦略立案を内製しつつ実務を外部と分担する伴走支援で補い、営業との対立は、共通KPIとSFA・MAのデータ連携で解消できます。

しかし、「体制の枠組みはできたが、リード獲得に必要なSEO記事やホワイトペーパーを継続的に制作する人員がいない」「MAツールを導入したものの、スコアリングやシナリオ設計まで運用しきれていない」「Web広告の運用や改善まで手が回らない」といった悩みを抱える企業様も少なくありません。

リードプラスでは、SEO記事やホワイトペーパーなどのコンテンツ制作、検索エンジンだけでなくAI検索にも対応したSEO/AIO対策、HubSpotをはじめとしたMAツールの導入・運用支援、Web広告の運用を通じて、組織体制の実行部分を、内製と外注のバランスに合わせて一貫してご支援しています。自社のマーケティング組織の構築や運用にお悩みの際は、まずはお気軽にご相談ください。

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よくある質問(FAQ)

Q1.少人数の組織はマーケティング体制を構築できますか?

構築できます。担当者が複数の業務を兼任するフラットな機能別組織から始め、戦略立案や顧客理解などのコア業務を自社で担います。広告運用や記事制作などの専門的な実務は外部リソースに委託すると、無理なく機能させられます。人員が増えた段階で、専門分化や事業部別への移行を検討しましょう。

Q2.インハウス化と外注は併用できますか?

併用できます。戦略立案、KPI設計、顧客インサイトの分析などは社内で行い、広告の入稿や運用、SEO記事の制作、LPのデザインなどは外部へ委託する体制が一般的です。外部に任せる場合も、社内にディレクション担当者を置き、定例会を通じて知見を社内に蓄積すると、将来の内製化につなげやすくなります。

Q3.営業部門との連携不全は解消できますか?

解消できます。マーケティング部門と営業部門で、有効商談数や受注貢献額といった共通の目標を設定し、ホットリードの定義と引き渡し後の対応期限を合意します。そのうえで、SFAとMAのデータを連携させ、商談結果や失注理由をマーケティング施策の改善に反映する流れを定例会で運用すると、対立を防げます。

Q4.未経験者のみで組織を立ち上げられますか?

立ち上げは可能ですが、初期は外部の伴走支援を受けながら進めるのがおすすめです。業務プロセスのマニュアル化や、ツールの設計・運用を外部と共同で行い、段階的に社内へ知見を移管します。顧客理解の深い営業や広報の社員を担当に選ぶと、立ち上がりがスムーズになります。

Q5.組織体制の変更は短期間で完了できますか?

業務の引き継ぎ、役割や評価基準の再設計、ツールの定着に時間がかかるため、数か月単位の計画で進めるのが現実的です。まずは機能と責任範囲の整理、連携ルールの策定から着手し、段階的に人員配置を移行します。半期ごとにKPIの達成状況を振り返り、必要に応じて体制を見直すと、定着しやすくなります。

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